UPトレードの口コミや評判から詐欺検証・口コミ・評判

UPトレードが仕手株詐欺を行っていないか検証していきます。
UPトレードという株式投資情報サイトをご存知でしょうか？

東京都千代田区に会社を構えている様です。

サイトのドメイン取得年月日は去年の暮れでしたので、まだ比較的新しいサイトかと思います。

約4ヶ月半運営を行ってきた中で、利用者からはどういった意見が寄せられているのでしょう？

そういった情報も気になりますよね。

但し前提として、金融商品取引業者としての認可を受けていませんので、今後警告を受け、突然サイトが閉鎖される事も十分考えられるでしょう。

会員の方は、すぐに利用を停止した方が良いと思います。

以下、私、安達がお伝えします。

事前にこちらも確認してみて下さい。
【悪徳な投資情報サイト詐欺に遭わない為の注意点】

UPトレードに会員登録する前に分かる事は？

トップページを見てまず目に入ってきたのは、「UPトレードだからこそ会員様にお伝えできる勝利への方程式！」という文言です。

長年、株式投資に携わったプロフェッショナルのノウハウ、そこから様々な角度で精査された生きた最新情報を、会員の様々な投資スタイルやニーズに合わせて提供する、という説明も成されていますね。

「全ての個人投資家が求めていたものがここにあります」と言っている事からも分かる通り、相当の自信を持って運営している様です。

「最新の生きた情報」「最新の精査された情報」をキャッチフレーズとして使用し、勝つ為の株式投資で結果を出す事を宣言していました。

会員登録は無料で出来るそうで、登録後には銘柄相談も無料で利用出来るとの事。

スマートフォンにも対応した株式投資情報サイトになっているそうです。

更に詳しい説明は「UPトレードとは？」というページにも掲載されており、生きた情報から、投資を始めて間もない初心者には利益を出すだけでなく、投資テクニックや相場観を学んでもらい、ベテランの投資家には更なる資産形成に役立ててもらえる様な珠玉の情報を、ありとあらゆる個人投資家のニーズに応える事を約束する、とまで言い切っています。

しかし、トップページ下部には免責事項がしっかり掲載されていますので、投資に対するリスクをしっかり再認識する必要があるでしょう。

インターネットの急速な普及によって、個人投資家のネット証券での売買はもはや当たり前の時代となり、それに伴い様々な株式情報がいとも簡単に収集出来る様になった、という事についても触れられていました。

しかし、逆に多くの情報が氾濫している今、どの情報が本物なのか？どの情報を信じていいのか？といった様に、情報に翻弄されている方は多いのではないか、と危惧してもいます。

「過去銘柄実績」のページでは、12件の実績が掲載されていますね。

「ポイント購入」のページはログインが必要ですが、毎日ログインするだけでもポイントが貯まるという特典がある模様。

又、「よくある質問」のページでは、株式投資・商品に関してなど、問い合わせが多くありそうな質問事項が事前に確認出来る様になっていました。

UPトレードに会員登録した後に分かる事は？

会員登録は無料という事ですが、登録フォームが見当たりません…

ログインフォームはあるのですが、これは既に会員となっている人の為のものですよね。

今現在は会員の募集を行っていないという事なのか！？

私が見つけられないでいるだけでしょうか？

もしそうであればかなり恥ずかしいですね(汗)

会員登録フォームの場所をご存知の方は、是非ご教示下さい！

UPトレード最新情報

1.UPトレード及び株式会社ライフは2016年1月13日、「インターネットを通じて、投資顧問契約に基づく助言の勧誘を行っていたもの」という内容で、金融庁・財務局から無登録で金融商品取引業を行う者として警告を受けています。

以降も金融商品取引業者の登録は確認出来ず、詐欺行為に巻き込まれる可能性がありますので、くれぐれも利用しない様ご注意下さい。

2.2018年3月2日、株式会社JG-company、株式会社Master及び株式会社S&F並びにその役員3名による金融商品取引法違反行為に係る裁判所への禁止及び停止命令発出の申立てが証券取引等監視委員会より成されました。

この3社が投資助言業務の為に開設したウェブサイト等一覧にUPトレードが含まれており、3月29日には上記禁止及び停止命令が東京地方裁判所より発令(株式会社JG-company、株式会社Master及び株式会社S&F並びにその役員3名に対する金融商品取引法違反行為に係る裁判所の禁止及び停止命令の発令について[https://www.fsa.go.jp/sesc/news/c_2018/2018/20180329-1.htm] ← リンク切れ)。

代表取締役の氏名も無登録で金融商品取引業を行う者として掲載されるなど、中々に厳しい処分を受けていますね。

当然の報いであり、他の無登録業者も今後同様の処分が下ると考えた方が良さそうです。

もし利用している株式投資情報サイトが金融商品取引業者か無登録業者か分からない場合には、金融商品取引業者一覧のページなどをしっかりチェックしましょう。